職場のメンタルヘルスの課題解決支援
長年にわたって培ってきた知見やノウハウをもとに、きめ細かいコンサルティングを通じてお客様の抱えるメンタルヘルス課題の解決方法を一緒に考えていきます。
衛生委員会の運営支援や「心の健康づくり計画」の進捗支援はもとより、貴社のメンタルヘルス戦略を推進する上で実効性のあるメンタルヘルス施策や企業価値を高める取り組みをご提案します。
ストレスチェック
- 紙ベースのストレスチェックなので場所を選ばずどこでもお使いいただけます
- キットが届いたら社員さんにチェックをしてもらい、あとは返送キットで送り返すだけ！
結果の個人レポート、実施者向けレポートを個別封筒に入れてお送りしますので、面倒な集計作業や封入作業は必要ありません - 自動集計処理技術で紙のストレスチェックを自動集計～出力までを一貫でシステム化！これが安さと速さの秘密です
価格
初期設定料金 無料！
ストレスチェック費用対象者一人につき￥660で提供（税込）
返送キットは着払い伝票を入れているので上記以外のコストはかかりません。
対象者が50名未満の場合は一律￥３３，０００ー（税込）を申し受けます。
お送りするキット内容
- 手引き
- 集計依頼申込書（1枚）
- マークシート（人数分）
- マークシート回収用封筒（人数分）
- 返送用伝票（1枚）
お返しする内容
- 全体の集団分析票（男女各1枚）
- グループ毎の集団分析票（10名以上のグループに限る）
- 受験者データー一覧（CSVファイル）
- 受験者ごとの個人用レポート
※個人用レポートはそれぞれ封筒に入れて封をしてお渡しします
個人結果サンプル
※個人別の結果サンプルです
受験者の状況を文章とグラフを用いてわかりやすく説明します
メンタル天気予報 コンケア
コンケアの内容をわかりやすく動画にしました！！是非、ご覧ください！
コンケアでこんな事がわかってきました
離職者は6ヵ月前からその傾向が現れてくることがわかりました
- 早期離職者群は離職６カ月前からコンディション水準が徐々に下がっていく傾向がみられた。6カ月～3カ月前の時期は選ぶお天気マークの種類が離職しない人よりも多くコンディションが不安定になる
- 非離職者群は6カ月の中でコンディションの変化はほぼなかった
- 目的：早期離職者群（短期間/3年以内）と非離職者群の6カ月のコンディションの実態比較
- 分析方針：ノンパラメトリック検定による解析
- データー収集方法：毎日の出退勤時に記録されたコンディションデータ自動集計
- 作業期間：2015年4月1日～2016年6月9日
- 対象者：385名 女性340名 男性45名 平均年齢32.61歳（標準偏差11.70） 19歳～70歳
- 期間中早期離職者：48名（12.5％）
こんな課題をお持ちの企業様におすすめです
物理的に離れた拠点が点在し部下の様子を直接把握できづらい
多店舗小売業・物流業・派遣業・大企業/中堅企業の支店・拠点
ご自身も多忙で部下に対してきめ細かなフォローができづらい
病院・会議など人財流動性の高い業種
一人で管理する部下の数が多く個別対応ができずらい
コールセンター・工場など
コンケア基本料金
管理職向けラインケア導入研修1回分の費用として
基本機能
- コンディションログ機能
- 6つのコンディションマークから今の自分のコンデションにもっとも合うマークとして選択した結果を出勤時・退勤時別にコンディションログとして蓄積
- コンディションマップ機能
- 事業所・部門など組織単位のコンディションログの傾向や特徴を画面上でグラフ・表・ラベル・カレンダー等の様式でレポート
- コンディションサイン機能
- コンディションログの遷移がいつもと違う兆候があると識別された場合、画面上またはメールにてコンディションサインとして通知
- 簡易勤怠管理機能
- コンディションマークを出退勤時に選択した時間を出退勤時間としてデーター記録・蓄積しユーザー別にタイムシートとして表示
- 57項目職業性ストレスチェック機能
- メンタルヘルス電話相談窓口
フリーダイヤル案内カード付
社外相談窓口
ご都合に応じて相談方法をお選びいただけます
ご相談者のご都合に合わせて、面接・電話・メールなどの相談方法をご利用いただけるほか 全国100カ所以上の相談機関とも提携。相談内容に関わらずご相談者の問題解決を支援します。
「相談窓口に電話がしにくい 」とのお声からLINE相談をスタートさせました。
対応はやく２００名のカウンセラーが交代で対応しています（18:00～21:00で対応）
いろんな問題を早期解決するのに非常に効果的です
サービス内容
社外相談窓口サービスを利用するメリット
- 問題の早期発見・早期対応・早期解決につながります。
- 社内では声を挙げにくいことも安心して相談できます。
- 複数の専門カウンセラーの中から相談内容にあったカウンラーが対応します。
- ストレスチェックで医師面談を希望されない高ストレス者へフォロー対策としても活用いただけます。
- 社員重視の企業姿勢を表明することでステークホルダーへのアピールになります。
社外ハラスメント相談窓口サービスのご利用が増えています
平成29年1月に「改正男女雇用機会均等法」および「改正育児介護休業法」が施行され妊娠・出産・育児・休業・介護休業に関するハラスメントについて防止処置を講じることが事業主に義務付けられました。事業主に講ずべき防止処置のポイントに「相談に応じ適切に対応するために必要な体制の整備」が明記されその具体例として相談窓口の設置が挙げられています。
職場におけるハラスメント問題を未解決のまま放置することはコンプライアンス違反はもちろんのことは他の従業員の士気低下のほか、企業全体の生産性や社会 的信用の低下といった問題に直結する可能性があります。
ハラスメントに係るリスクマネジメント支援サービスとして早期発見・対応・解決をサポートする外部相談窓口「ハラスメントサポートネット」を2009年に 開設しました。
また、問題解決が難しくなった場合の介入支援サービス（オプション）なども用意しています。
カウンセラーについて
カウンセラーは 臨床心理士・精神保健福祉士・キャリアコンサルタント シニア産業カウンセラーなどの有資格者で、 各分野の経験豊富な人材が多数在籍しております。
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